（写真 入管集会で発言する韓国民主労総）地平線外登法・入管法と民族差別を撃つ全国交流集会は改憲・戦争阻止！大行進運動と一体で連帯が拡大上田 豊（全国実行委員会、神奈川労働組合交流センター） ５月５日神奈川で開催された「外登法・入管法と民族差別を撃つ全国交流集会」（主催・全国実）には３５０人が集まりました。１９９０年５月関西大学で開催されて以降、今年30回目を迎えました。 全国実は「80年代指紋押捺拒否闘争を継承し、入管法・入管体制と闘う在日朝鮮人との共同闘争として始まった全国
月刊『労働運動』34頁（0351号20/01）（2019/06/01）
地平線 外登法・入管法と民族差別を撃つ全国交流集会
川添 順一（「改憲・戦争阻止！大行進」事務局） ３月１日（金）に、「改憲・戦争阻止！大行進」結成一周年の集会を開きます。定員は約６００人です。平日の夜の集会ですが、ぜひ各地から総力で結集して下さい。 会場を杉並区に設定した理由は、「大行進」運動の若きリーダーである洞口朋子さんが４月区議選に挑戦して、改憲・戦争阻止の運動を大々的に組織しようとしているからです。洞口さんの「改憲と戦争にゼッタイ反対」「女性の力、若者の力で、『命よりカネ』の社会を変えよう」という訴えは、労働者・区
月刊『労働運動』34頁（0347号07/01）（2019/02/01）
３・１「改憲・戦争阻止！大行進」結成１周年集会へ結集を！
（写真 改憲と戦争への道をとめる！12・16千葉県集会に135人が参加。講演する高島伸欣さん） 「改憲と戦争への道をとめる！12・16千葉県集会」に１３５人が結集 千葉労働組合交流センター 12月16日、船橋市東部公民館において「『平和教育』つぶしを許さない！ 改憲と戦争への道をとめる！12・16千葉県集会」が会場満杯の１３５人の結集でかちとられました。集会は教育労働者をはじめ多くの初参加者がおり、この間の運動の広がりを感じるものになりました。 最初に主催者の「改憲・戦争
月刊『労働運動』34頁（0347号11/01）（2019/02/01）
県教委による教育現場への介入を許さない！ 怒りの声が続々と！
（写真 交流センターを先頭に東京入管包囲デモ） 12月23日午後、「入管法改悪弾劾！ 難民・仮放免者を収容するな！ 被収容者を解放せよ！」をスローガンに東京入管包囲デモが闘われた。全国労組交流センター、合同・一般労組全国協議会、外登法・入管法と民族差別を撃つ全国実行委員会の呼びかけで、品川駅近くの東八ツ山公園に１００人が集まった。 小雨降る中、デモに先立ち合同・一般労組全国協の小泉義秀事務局長が闘いの意義を訴えた。安倍政権による12月８日未明の改悪入管法強行成立を弾劾し、
月刊『労働運動』34頁（0347号14/01）（2019/02/01）
産別・戦線の闘い 第20回
入管法改悪との闘い
川添 順一（「とめよう戦争への道！百万人署名運動」事務局 「改憲・戦争阻止！大行進」事務局）「とめよう戦争への道！百万人署名運動」「改憲・戦争阻止！大行進」事務局の川添順一さんに「憲法審査会、国民投票法とは何か」を書いていただきました。 ●はじめに 労働者民衆の怒りと闘いは、安倍の改憲プランを破たんさせ、断崖絶壁に追いつめています。安倍政権は11月下旬になっても臨時国会で憲法審査会を開くことができず、もがきあがいています。12月10日までの臨時国会を延長した上で、年明け早
月刊『労働運動』34頁（0345号03/01）（2018/12/01）
理論なくして闘いなし 闘いなくして理論なし 第21回
憲法審査会、国民投票法とは何か
（写真 10月8日会計年度任用職員制度に反対する自治体労働者交流集会）改憲阻止の自治労・教労決戦へ！ 10月８日、関西労組交流センター自治体労働者部会が主催する「会計年度任用職員制度に反対する自治体労働者交流集会」が大阪市内で開催されました。関西の自治体労働者を中心に40人が参加し、制度導入の強行をもくろむ自治体当局、その推進者となる体制内労働組合幹部と徹底対決する討論がまきおこりました。■「攻めの闘い」を打ち出す 会計年度任用職員制度の導入の背景、制度の概要と核心的な狙いな
月刊『労働運動』34頁（0344号16/01）（2018/11/01）
関西のたたかいの中から！
会計年度任用職員制度絶対反対で関西集会
（写真 6・10国会闘争に動労千葉、交流センターが決起） 飯田 英貴（全国労働組合交流センター事務局長） 今から15年ほど前、私が労働組合の専従として初めて受けた相談が、仕事中に脳動脈瘤の破裂をおこし、現場で倒れた労働者の家族からの労災申請であった。闘いの半ばで当該の労働者は亡くなり、家族が最後まで「夫を返して欲しい」と訴えていたことが、今も強く心に残っている。合同労組として全力で闘ったが労災は勝ち取れなかった。それ以来、「労働組合に何ができるのか」という思いがずっと私の
月刊『労働運動』34頁（0340号05/01）（2018/07/01）
★改憲・戦争阻止！大行進運動をつくり出そう
９条改憲と一体の「働き方改革」法案の成立を許すな！
川添 順一（とめよう！戦争への道 百万人署名運動事務局員） ６月10日、「総がかり行動」などが呼びかける「安倍政権の退陣を要求する国会前大行動」が行われ、雨にもかかわらず２万７０００人が集まりました。私たちも動労千葉と共に参加しました。東京労組交流センターの宣伝隊は国鉄署名や星野要望書を訴え、７・１国鉄集会を呼びかけました。チケットが数十枚も売れていました。 集会は国会議員や学者のほか、横田や沖縄や広島から訴えがありました。そして何より、焦点となっている「働き方改革」法案
月刊『労働運動』34頁（0340号06/01）（2018/07/01）
★改憲・戦争阻止！大行進運動をつくり出そう
労働改悪・改憲阻止・安倍打倒の先頭に立ち、今こそ国会闘争に決起しよう！
白井 徹哉（国鉄闘争全国運動事務局長） 安倍政権は、昨年秋の総選挙で先送りとなった「働き方改革」関連８法案を今国会で成立させようとしています。結論的に強調したいのは、この法案は、資本家階級のとてつもない自己矛盾の現れであり、何よりも労働者の団結した闘いが始まることへの強烈な危機感を示しています。 戦争・改憲・天皇制攻撃に突き進む安倍政権が、労働組合運動の解体を狙ってかけてきた改憲と一体の戦後労働法制解体の大攻撃ですが、他方で労働運動の変革と再生の可能性を教えてくれます。 ①
月刊『労働運動』34頁（0336号06/01）（2018/03/01）
安倍政権の「働き方改革」を撃つ！
飯田 英貴（全国労組交流センター事務局長） 全日建運輸連帯労働組合関西地区生コン支部、全国金属機械労働組合港合同、国鉄千葉動力車労働組合などが呼びかける、「９条改憲発議絶対反対！ 朝鮮戦争止めよう！ ３・25大行進」（日比谷野音）に全国からの結集を呼びかけます。 労働組合が戦争に協力するのか 安倍首相は、３月25日の自民党大会で９条改憲案をまとめ、秋の臨時国会で改憲を発議、そして来年春には国民投票を実施する方針を固めました。来年５月１日の新天皇即位、その秋に行なわれる即位
月刊『労働運動』34頁（0336号08/01）（2018/03/01）
「９条改憲発議絶対反対！ 朝鮮戦争とめよう！３・25大行進」へ全国から結集を！
投稿 連合崩壊情勢下、職場から労働組合を作り直そう！ 広島県労働組合交流センター 1月20日、広島市南区民文化センターにおいて広島県労働組合交流センターの呼びかけで、労組活動者交流会を開催しました。動労西日本、広島連帯ユニオンをはじめ、県内から広島県教組、高教組などの教育労働者や自治労で活動する自治体労働者、医療・介護の現場で闘う労働者などが結集し、「労働運動の変革をめざして」をテーマに熱く討論が交わされました。 労働運動で安倍打倒を！ 広島連帯ユニオン書記長であり、広大生
月刊『労働運動』34頁（0336号17/01）（2018/03/01）
投稿、編集後記、訂正とお詫び
12月17日、合同・一般労働組合全国協議会、全国労働組合交流センター、動労東京、動労総連合１０４７協議会、全学連の呼びかけで、「改憲・朝鮮戦争とめよう！安倍を倒そう！『働き方改革』関連法案反対！共謀罪粉砕！ 労働者集会」を東京で開催し、首都圏を中心に、５６０人の仲間が結集してくれました。 闘いの土台となったのは11・５全国労働者集会で切り開かれた地平でした。「改憲阻止！１万人大行進」として実現された、労働運動を軸とした改憲阻止闘争の新しい展開。そしてその基礎には、「戦争と民
月刊『労働運動』34頁（0334号03/01）（2018/01/01）
12・17改憲・朝鮮戦争とめよう！安倍を倒そう！
『働き方改革』関連法案反対！共謀罪粉砕！労働者集会とデモに決起
飯田 英貴（全国労組交流センター事務局長） 職場で闘い、労組を軸とした改憲阻止闘争を広範に作り出そう！ ■労働運動の変革をかけた新たなる挑戦 10月の衆院選決戦と11・５全国労働者集会―訪韓闘争を軸とした11月決戦は、私たちにとって、これまでにない飛躍をかけた闘いでした。 安倍政権が、北朝鮮の核・ミサイル問題を利用し、朝鮮半島への戦争と９条改憲を前面に押し出して強行した衆院解散・総選挙。その戦争と改憲を競い合うように小池都知事が代表となる「希望の党」が登場し、民進党が一夜
月刊『労働運動』34頁（0333号06/01）（2017/12/01）
連合崩壊情勢と全国労組交流センターの課題
「骨抜き」が仕込まれていた労働契約法18条「５年ルール」 「車大手、期間従業員の無期雇用を回避 法改正、骨抜きに」というタイトルの記事が11月４日の朝日新聞に掲載され、衝撃を受けた。「トヨタ自動車やホンダなど大手自動車メーカーが、期間従業員が期限を区切らない契約に切り替わるのを避けるよう、雇用ルールを変更したことが分かった。改正労働契約法で定められた無期への転換が本格化する来年４月を前に、すべての自動車大手が期間従業員の無期転換を免れることになる。雇用改善を促す法改正が『骨
月刊『労働運動』34頁（0333号09/01）（2017/12/01）
労働組合運動の基礎知識 第38回 「骨抜き」労働契約法18条「５年ルール」
白井 徹哉（国鉄闘争全国運動事務局長） 臨時国会冒頭からの解散・総選挙情勢ですが、改憲と並ぶ大焦点が「働き方改革」一括８法案です。 昨年度の法人税収は再び減少に転じ、「企業業績を回復させて税収を増やす」というアベノミクスはデッドロックに直面しています。株価や為替を維持する金融・財政政策も限界です。差し迫る破局を前にして安倍首相は「最大のチャレンジは働き方改革だ」と連呼し、「成長戦略」の残された突破口として「働き方改革」を位置づけています。 「働き方改革」一括８法案は、３月2
月刊『労働運動』34頁（0331号06/01）（2017/10/01）
「働き方改革」一括８法案
戦後労働法制と雇用政策の大転換
フランスで労働法制改悪に40万人が抗議行動！ フランス各地で９月12日、マクロン政権による労働法改悪に反対する大規模な抗議行動が闘われました。フランス労働総同盟（ＣＧＴ）が4000のストライキと180箇所の抗議行動を呼びかけ、約40万人が参加しました。 昨年11月に就任したマクロン大統領は、〝労働市場改革〟を最大の課題とし、労働組合の各団体を個別にエリゼ宮（大統領官邸）に呼びつけ、労働法改悪への協力を要求しました。マクロン政権の労働法改悪は、①企業が職場で労働問題に関する
月刊『労働運動』34頁（0331号17/01）（2017/10/01）
フランスで労働法制改悪に40万人が抗議行動、編集後記
森友、加計に続く、「第３の忖度」と言われる安倍政権の誘致疑惑大学が千葉県にある。今年４月に成田市に開学した国際医療福祉大学（国福大）だ。戦略特区を利用 大学における医学部新設は１９７９年以来認められていない。だが安倍政権は、国家戦略特区で「規制緩和」に動く。これに対し日本医師会などが新設反対の声明などを発表。〈医師の人材養成に特区はなじまない〉という獣医学部と同様の理由だ。 国は国家戦略特区で「新設するとしても１校」「際だった特徴を有する医学部」と条件をつけて医学部新設方針
月刊『労働運動』34頁（0329号09/01）（2017/08/01）
成田市 戦略特区を使った医療の民営化
国際医療福祉大学の正体
前号で今年３月に策定された「柏市公共施設等総合管理計画（基本方針編）」は公立保育所と小中学校の統廃合と民営化を突破口にして、すべての施設の統廃合と民営化の検討と「総量の縮減」を目指していることをあきらかにしました。 その方法が「トップランナー方式」（民間委託の度合いに応じて地方交付税の額を決めるもの）であり、柏では本庁職場の窓口などの業務委託が加速しています。「選択と集中」の名目で極限的な人減らしであり、職場の共同性や安全の破壊にさらされていきます。 市当局は公立保育園を具
月刊『労働運動』34頁（0329号10/01）（2017/08/01）
自治体丸ごと民営化へ向かう柏市（２）
まだ何もきまっていない。闘いはこれからだ
北島邦彦さん（東京西部ユニオン副委員長） 「共謀罪の核心は、労働者が団結すること、ストライキで立ち上がることを禁圧することにある。しかし労働者の団結は打ち崩されていない。労働者の団結こそ共謀罪を打ち砕く力です」 共謀罪の強行採決、本当に許しがたい。７月の都議会議員選挙、共謀罪をぶっとばす選挙戦として闘おうではありませんか。 今回の強行採決で明らかになったことは、安倍政権が徹底的に追い詰められているということです。ひとつは、加計学園疑獄に見られるような安倍政権の底なしの腐
月刊『労働運動』34頁（0328号02/02）（2017/07/01）
共謀罪の強行採決を弾劾し、都議選への決起を訴える
武谷 新吾（全日本建設運輸連帯労組関西生コン支部書記次長） 安倍政権は３月21日、犯罪を計画した段階で処罰する「共謀罪」の趣旨を盛り込んだ「組織的犯罪処罰法改正案」を閣議決定、衆院に提出、４月から本格的な審議に入りました。 安倍政権は、ＴＯＣ条約（国際組織犯罪防止条約）の締結や、２０２０年の東京オリンピックの開催に向けたテロ対策のためにも法整備を急ぐ必要性を訴えていますが、憲法が保障する内心や思想の自由に踏み込む恐れがあり、原則を転換するもので、人権に制約を与えかねない内容な
月刊『労働運動』34頁（0327号03/01）（2017/06/01）
「共謀罪（テロ等準備罪）」法案を廃案にするために街頭に出て行動しよう！
安倍政権は、過労死労働・総非正規職化、そして朝鮮侵略戦争攻撃を激化させています。他方、連合などはメーデーに塩崎厚労相や小池都知事を招き、「働き方改革推進」などと翼賛勢力化しています。 ５・１新宿メーデーはこれらを転覆し、労働者が真に主人公となる新しい社会を作り出す闘いとして勝ち取られました。 集会冒頭で、合同・一般労組全国協議会の吉本伸幸代表がメーデーアピールを提起。「安倍・小池の掲げる働き方改革は共謀罪攻撃と一体です。戦争に怒りを持って立ち上がることと、民営化・労働法制
月刊『労働運動』34頁（0327号05/01）（2017/06/01）
５・１闘うメーデー勝ち取り、ＪＲ東日本、都庁へ抗議行動！
安倍人脈が教育反動支配と特区で巨大利権 第二の森友学園として浮上した「加計学園グループ」。 現在、焦点ととなっているのが淡路島（南あわじ市）につくられた吉備国際大学と愛媛県今治市に開設予定の岡山理大獣医学部だ。 当時の市税収入は年60億円。土地・建物を無償提供し、税収の６分の１を補助金として提供したのである。 同じく無償提供で注目を集めているのが今治市の岡山理大獣医学部の用地。約37億円の市有地がやはり無償で学園に渡ることが３月３日に今治市議会で決まった。しかも192億円
月刊『労働運動』34頁（0326号19/01）（2017/05/01）
第二の森友学園 銚子市・千葉科学大学
銚子市立病院・市財政の破綻はなぜ起きたか
新たな闘いの始まり ８月30日、国会前には安保法案反対で12万人が結集した。闘いは、全国３００か所で同時に行われた。安保法案をめぐる反対運動で最大の結集だ。いよいよ戦争法案阻止、安倍政権打倒へ新たな闘いが始まった。安倍は参院でも強行方針 安倍は参院でも採決を強行し成立を狙っている。その内容の凄まじさは国会答弁にも表れている。「米軍の艦艇が攻撃され、相手国が『東京を火の海にする』と言っている状況なら集団的自衛権を行使する」（安倍首相）、「（集団的自衛権の行使条件とされる）武力
月刊『労働運動』34頁（0306号18/01）（2015/09/01）
労働組合こそ安保法案粉砕の先頭に立とう
９･13国会闘争に決起しよう！
７月５日、虎ノ門のニッショーホールで開催された「『７・１閣議決定』１周年 改憲・戦争・原発・首切りの安倍をともに倒そう！７・５大集会」に１５３０人が結集した。集会は、安倍政権が安保関連法＝戦争法の衆院強行採決を狙う緊迫した情勢のただ中で開かれ、集会後は銀座デモを行った。鈴木達夫弁護士が読みあげた宣言を転載します。戦争法と憲法改悪を許さない東京宣言２０１５年７月５日 日本全国・全世界の皆さんへ。 「命と生活」のために、いま世界中で人々が闘いに立ち上がっています。そして、日本の
月刊『労働運動』34頁（0305号03/01）（2015/08/01）
改憲・戦争・原発・首切りの安倍打倒！
７・５集会に1530人が結集！
川添順一（とめよう戦争への道！百万人署名運動事務局員） 今こそ安倍政権打倒へ！ 戦争絶対反対を貫く労働者の闘いに追いつめられた安倍政権は７月15日、安保関連法案の衆院特別委員会採決を強行した。安倍らは完全に墓穴を掘った。高村副総裁は７月19日のＮＨＫ番組で「国民のために必要だと思うことは、多少支持率を下げても進めてきたのが自民党の歴史だ」と居直ったが、内閣支持率は35％に急落、不支持は51％に急増（７月19日、毎日新聞）と大打撃を受けている。「国民は時間がたてば（強行採決
月刊『労働運動』34頁（0305号04/01）（2015/08/01）
戦争法案の衆院強行採決弾劾！
７・15国会闘争に決起！
